これまでの日本の住まいは寿命が短く、せっかく家を建てても老後を迎える頃には、土地の価値はあっても「建物の価値」はなくなってしまう事がほとんどでした。古くなってしまった家の多くは建替えていました。
これに対し、長寿命な住まいを実現すれば、資源を節約し、CO2の削減にもつながります。また、家そのものを価値あるものとして売ることもでき、その資金で豊かな老後を楽しめたり、若い世代は新しく建てるよりリーズナブルな価格で、買ったり借りたりすることも出来るようになります。つまりライフスタイルによって、住まい方の選択肢がひろがるわけです。
これが住み継いでいく家、長期優良住宅の考え方です。長期優良住宅には「建てる時」の条件と「建てた後」の条件があります。
耐久性
まずは、何世代にもわたって住み継げるように、構造、骨組みをしっかり作らなくてはなりません。さらに適切な維持管理をすることによって、世代を越えて住み継がれるレベルの耐久性能をもたせる必要があります。
耐震性
日本は地震大国です。大規模な地震がきたときに、簡単に倒壊してしまっては、住み継いでいくことはできません。そこで、大規模な地震に対して、倒壊しにくい、またもしもの際も直しやすく、損傷が少なくて済む一定の耐震性が必要です。
維持管理・更新の容易性
耐用年数の比較的短い内装や設備は、メンテナンスやリフォームがしやすい家にしなければなりません。例えば、キッチンを入れ替えたり、配管や空調をつけかえたりしやすい住まいにする必要があるわけです。
可変性
住み継いでいく上で、その時々の居住者のライフスタイルにあわせて、間取りなどが変更できるようになっていることが必要です。例えば、子供の成長にあわせて、部屋を増やしたり、独立したら、リビングを大きくしたりできるように、あらかじめ間取りを変更しやすい住まいを建てるのです。
バリアフリー性能
将来のバリアフリー改修に対応できるように、廊下などに必要なスペースをあらかじめ確保しておきましょう。つまり、年老いても暮らしやすい住まいにできる性能です。将来のことを考えて、このようなスペースをとっておくことはとても大切です。
省エネルギー性能
地球にやさしく、またお財布にもやさしい省エネ性能は今や欠かせない住まいのポイント。断熱性能など、一定の省エネルギー性能が確保されている必要があります。
性能の高い住まいを建てただけでは、世代を越えて住み継がれていく長期優良住宅は実現しません。計画的に維持管理を行うために、計画を定めておくことも、大切な認定基準のひとつです。
計画的な維持管理
維持管理をスムーズに行うためにも、建設時における設計図書等を併せて、メンテナンスや維持管理の記録を作成し、保存することが義務づけられています。これを活用することで、お手入れや、リフォームがしやすくなります。
また、住宅の売買等の取引に当たって、その価値が適正に評価されることになります。この記録が、いわいる「住まいの履歴書」です。長期優良住宅制度を支える重要な柱の一つです。
また、長期優良住宅では、住まいをたてることはもちろん、維持管理を確実に行うために、修繕積立金等にような資金計画もたてておくことが必要です。
1戸あたり100万円の補助金があります。
ヨコタ総建のような街の工務店で長期優良住宅を建てると1戸100万円を上限とした補助金があります。また、金利の優遇や減税がありますので、詳しくはヨコタ総建までご連絡下さい。
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